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4年後の姿(資格、進路)

1.国際ビジネス

グローバルに展開している企業(外資系・多国籍企業など)

今や、日本企業に限らず、自国だけでビジネスが完結する時代は終わりました。多くの商社、多国籍企業、外資系企業はもとより、中小企業に至るまで、グローバルな展開をしています。こういった現代社会においては、各国、各地域の間をつなぐ人材が必要となっています。そのためには、語学力、コミュニケーション力はもとより、地域への理解、地域文化への理解が必須のものとなっています。例えば、アメリカとの間で考えた場合、本学科では、「欧米地域研究」、「アメリカ情勢」などの、地域への理解を深める科目、「アメリカ社会文化論」、「アメリカ・カナダ文化研究」などの、地域の文化への理解、さらに、英語で情報発信ができる授業「English Discussion」、「English Business Presentation」などの科目が用意されています。

2.国際協力

国際協力関連NGO/NPO、海外青年協力隊、その他、さまざまなNGOなど、国際協力に従事できる人材

グローバル社会を考える場合、国際的な協力は決して外すことのできない重要なものです。本学部の学部長は、JICA(国際協力機構)出身で、国際協力に積極的に取り組む人材を育ててきた実績があります。
豊富な経験と充実した授業によって、海外への視野を開くとともに、海外研修を含む、プロジェクト等の実地体験の場も計画されています。「アメリカ外交研究」、「国際協力開発論」、「平和学」、「NGO論」、「国連研究」のような科目は、そうした活動に直結するものです。

3.公共団体職員

地方自治体職員、国際交流協会、観光協会職員など

近年、地方自治体を含む、どの公共団体においても、国内だけにその範囲がとどまることなく、国外との交流、観光受け入れ、海外との提携などは必須の施策となっています。語学力、コミュニケーション力をベースに、自国である日本の文化を発信する能力も求められています。さらには、交流先との関係構築のためには、グローバルな視野が必要であることも当然と言えます。

4.その他、情報・メディア産業

長期の海外留学経験によって培われた語学力、コミュニケーション力、国際的な視野の広さを活かして、さまざまな情報メディア関係・通訳等の職を目指す道が開かれています。ビジネスに不可欠なICTスキル、プレゼンテーション能力、通訳能力を鍛える科目も用意されています。

5.日本語教員

日本語教員の資格を取得することは、国際協力分野の仕事に就く場合や、公共団体の職に就く場合であれば、有用なスキルであり、さまざまな場面で役立ちます。グローバル化というと、外国語を身に付けるということをまず先に思い浮かべると思いますが、外国の人に日本語を教えるということも、グローバル化の一端を担う大切な役割につながります。日本に来る外国人、留学生に向けて、海外に出かけていって、現地の人に日本語を教授する、ひいては、国際交流にもつながります。

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