2026年6月16日
私がかつて、社内カウンセラーとして勤務していた企業では、数十もの国籍の技術者が働いていて、日々相談を受けていました。その際、日本人従業員からは、カウンセリングを受けていることを周囲に伏せてほしいと依頼されることがごく普通でしたが、外国人の中には、伏せなくていいと言う人もいて、不思議に感じることがありました。理由を尋ねると、「カウンセリングを自らの意思で受けていることは、メンタルヘルスに対する自己管理能力があることを意味していて、そのことを会社にもアピールできるから」とのことでした。それまで日本人のみを対象にしてきた私には、そういった考えはとても新鮮に映りました。

実際、カウンセリングのイメージに関するさまざまな記述からは国による違いがうかがえます。たとえばアメリカ疾病対策センター（CDC）によると、2019年には成人の10人に1人が過去1年の間にカウンセリング（心理療法）を利用していました。アメリカの人にとってカウンセリングはより身近で、「心のメンテナンス」のようなものと考えられているのでしょう。一方、日本では、「悩みは自分で乗り越えるべき」「相談するのは弱いことだ」と感じる人が少なくありません。日本の研究（Ina＆Morita、2015）では、カウンセリングに対する偏見が強いほど、相談したいという気持ちが弱くなることが示されています。最近の研究（Haraguchi、2025）でも、認知行動療法という代表的な心理療法について「聞いたことがない」と答えた人が6割以上いました。

しかし、誰かに悩みを打ち明けたり心の専門家に相談したりすることは、決して後ろ向きなことではありません。むしろ、先に紹介した外国人従業員の例のように、よりよく生きるための前向きな行動といえます。最近では、日本でもスクールカウンセラーや学生相談などの窓口が広がって、少しずつ敷居が下がってきているように感じます。

虫歯にならないように歯科健診を受けたり、元気な体を維持するためにスポーツジムに行ったりするのと同じく、健やかな心を維持するために、日本でも心理カウンセリングがもっと気軽に受けられるようになることを願っています。

教員プロフィール
中村 聡美　応用心理学部 臨床心理学科 特任教授　博士（心理学）
【所属学会】
日本心理臨床学会　日本認知療法・認知行動療法学会　日本カウンセリング学会　日本うつ病学会

（臨床心理学科）